公図・地積測量図の見方と現地確認

公図と地積測量図は、役割が違います

公図は、土地の地番や隣接関係、道路・水路との位置関係を確認するための資料です。土地の並びを把握する手掛かりになりますが、公図の線をそのまま現地へ当てはめて境界を決めることはできません。

地積測量図は、分筆や地積更正などの登記の際に法務局へ提出された測量図です。土地の形、辺の長さ、面積、境界標、座標などが記載されることがあります。ただし、作成年代によって記載内容や測量精度が異なり、古い図面では境界点の位置を現地に復元できない場合もあります。

地積測量図が法務局にない土地もあります

地積測量図は、すべての土地について備え付けられているわけではありません。取得できなくても、登記されていない土地という意味ではありません。法務局の地図・図面の案内でも、この点が説明されています。

対象地の図面がなくても、隣接地の地積測量図、過去の売買時の測量成果、区画整理や地籍調査の資料が手掛かりになることがあります。資料の所在を調べ、現地の点と照合していきます。

図面で分かること、現地で確かめること

まず作成年月、縮尺、方位、辺長、座標値、境界標の種類を確認します。座標が載っていても、スマートフォンの地図にそのまま入力できる数値とは限りません。座標の基準や測量時の基準点も確かめます。次に、登記記録、周辺土地の地積測量図、市役所等の道路資料、過去の境界確認書と照合します。現地では、図面にある境界標が残っているか、塀や建物の位置と整合するかを見ます。

図面と現地が合わないように見える原因には、境界標の移動、測量方法の違い、地番の取り違えなどが考えられます。自己判断で杭を動かしたり、新しい杭を入れたりする前に確認してください。

資料確認で足りる場合と、測量が必要な場合

土地の概略を知りたいだけなら資料確認で足りることがあります。建築計画のために現状の寸法が必要なら現況測量、売買や分筆のために境界を明確にするなら隣接地との確認を伴う測量が必要になることがあります。公図や地積測量図がお手元になくても、所在地・地番または固定資産税の課税明細が分かれば、法務局等の資料調査から始められます。

費用は、資料の取得と読み取りだけで足りるか、現地確認や測量まで必要かによって変わります。図面の使い道を伺い、資料調査で足りるのか、現況測量や境界確認まで必要なのかを確認します。